子供が独立したときの保険の見直し

年齢とともに、生活習慣病など医療保険の見直しも必要になります。自分達の老後に備えて、資金作りを始めることも大切です。

必要以上に死亡保障が付いていないかをチェック

子供の為の、教育費や生活費をカバーする保障は、基本的には必要なくなります。必要以上に大きな保障が付いていれば、減額や払済もしくは解約で保険料負担の軽減をしましょう。「減額や払済や解約」で良いか否かは、万が一の時、残された家族(配偶者)が安心して生活していく為には、生活費がどのくらい必要なのかを算出する必要がありますね。万が一の時の家計の収支を想定し、「必要保障額」を考える必要があります。

資産(預貯金)や、死亡弔慰金、さらに継続的な副収入等が見込めれば、それを考慮してもいいかもしれません。 算出した必要保障額を、加入中の保障額と照らし合わせて、必要以上の保障が付いていたら、減額や払済や解約をすることで、保険料負担の見直しが可能かを検討して下さい。その際、減額や払済等の変更に条件が付く保険商品もありますのでご確認下さい。

医療保険は、安心・納得できる内容なのかチェック

年齢とともに気になる病気、ケガでの入院。ご加入の医療保険が、将来に渡り、ご自身の希望に沿った安心できる保障内容なのかを確認しましょう。
医療保障は何歳まで必要ですか?(例えば、80歳迄か、それとも一生涯?)
保障内容(給付日額や特約等)に過不足も無く、希望と合っていますか?
ガン保険等の備えは必要ですか?必要ならば準備は出来ていますか? 
これらの点をふまえて、加入中の医療保険がご自身の希望に添っているのかチェックして下さい。

もし、希望に添っていない場合、新たな医療保険への加入も検討が必要でしょう。但し、既往症などにより、新たな加入が出来ない場合もありますので、その際は、現在加入の医療保険をうまく活用していくことが必要になります。また、会社等の団体保険に加入されている方は、退職後も保障は続くのか、保障内容に変化はあるのかを確認してみて下さい。もし、退職後の保障内容に不安があるようでしたら、個人契約の保険への加入も検討されても良いかと思います。

<「医療保障」は>

医療保険といっても保障内容はさまざまなので、自分がどのような保障内容を重視したいのかを考えて加入するといいでしょう。 たとえば、何日目から保障されるかという点では、5日以上の入院で5日目から保障されるものよりも、入院1日目から保障がされるタイプのほうが給付金を受け取れる確率が高くなると考えます。
また1回の入院で何日保障されるかという限度日数にしても60日のものよりも1,000日を超えて給付されるもののほうが保険料は高くなりますので、保障内容と保険料を勘案して加入を検討してください。

医療保険で対応(終身保障タイプがおすすめ)

<ガンなどの生活習慣病に備える保障も考えましょう>

いまや二人に一人がガンに罹患する時代になってきました。最近では先進医療に対応する保険も出てきています。ガンの治療には高額な治療費がかかる場合もあります。公的な補償の対象にならない部分は、結局は自己負担になりますので、そのリスクに備えましょう。

がん保険先進医療特約などで対応

※『先進医療』とは、厚生労働大臣が認める医療技術で、医療技術ごとに適応症(対象となる病気・ケガ・それらの症状)および実施する医療機関が限定されています。また、厚生労働大臣が認める医療技術・適応症・実施する医療機関は随時見直されます。

将来への資金作りへの準備(老後の生活資金に備えて)

教育費等の負担がなくなり、家庭の収入に変化がなければ、家計には「ゆとり」が生まれてくる時期ではないでしょうか。 出来れば、子供の為に日々費やしていたお金は、ご夫婦の将来への「ゆとりある生活資金」の為に、全て貯めていくぐらいの気持ちは持ちたいものです。将来への資金作りを計画的にスタートする前に、まずは一度「家計のバランスシート」を作成してみて下さい。家庭の経済状況を、資産(預貯金・有価証券・不動産等)と負債(住宅ローン・その他ローン等)に分けて整理し、資産と負債のバランスを確認します。ご自身の家計状況を把握することは、これからの老後資金準備を始めるには、とても大切なことですので是非お試しください。(もちろん「ほけん情報館」で家計のバランスの確認をすることも可能です。)

老後の生活費は月間54,000円不足するとのデータも明らかになっています。

年金の話になると「老後の生活費は、公的な年金だけでは足りないのでしょうか?」とよく質問されます。その答えは、その方の資産や年金受給額(公的年金・民間年金…)、老後の生活プランによって違いますが「2006年総務省の家計調査」によると、老後の生活費は月間54,000円不足するとのデータも明らかになっています。1年間で648,000円、老後生活期間を20年とすると、1,296万円が老後の生活資金として不足することになります。では、仮に55歳の男性が、退職までの10年間で1200万円を貯めようと決断しました。大まかに3つの選択肢があります、皆様なら、どのような方法を選択されますか?

1.毎月10万円を10年間、銀行等で貯金する。
2.個人年金保険(確定型・変額型)や・終身保険等の保険商品で準備していく。
3.株や債券、投資信託・為替などの投資商品で運用していく。

実はどれを選択されても間違いではありません。重要なのは、ご自身の資産作りの価値観や家計状況、投資経験等に基づいた、ご自身が最も安心納得出来る選択であることだと思います。昨今、超低金利時代が続いていることから、貯蓄からリスクのある投資商品への関心が高まってきています。投資商品を選択される場合、一般的な「3つのポイント」があります。

投資商品を選択する場合の3つのポイント! 

1.長期投資(じっくりと) 
2.継続投資(コツコツ続けて) 
3.分散投資(リスクを抑える)

投資商品を選択される場合には、それぞれの商品の特性を十分理解し、ご自身の考えや目的・希望とに合致した商品であるかをじっくり見極めることが大切です。
もし、ご自身の判断や選択に疑問や迷いを感じられたら、迷わずに専門家に相談してみて下さい。身近に相談できる専門家がいない方は、弊社のような「保険の無料相談」をご利用される方も増えてきているようです。

個人年金保険(確定型・変額型)や貯蓄性のある終身保険などで検討